投資用語集

自己資本に対してどれだけの利益を上げたかを示す指標。「Return on Equity」の略。一般的に10%以上が優良とされる。数値が高いほど効率的な経営を示すが、過度な負債による影響も注意が必要。

ファンドマネージャーが市場平均（ベンチマーク）を上回るリターンを目指して銘柄選択・売買を行うファンド。インデックスファンドより信託報酬が高い傾向がある。長期的にはインデックスを上回るアクティブファンドは少ないとされているが、優秀なファンドも存在する。

証券取引所に上場され、株式と同様にリアルタイムで売買できる投資信託。「Exchange Traded Fund」の略。通常の投資信託より信託報酬が低い傾向があり、分散投資が手軽にできる。TOPIXやS&P500などの指数に連動する商品が多い。

企業の当期純利益を発行済株式数で割った値。「Earnings Per Share」の略。EPSが高いほど、1株あたりの利益が大きいことを示す。PERの計算に使われる基礎指標。

特定の株価指数（インデックス）に連動するように運用されるファンド。S&P500やTOPIX、MSCIなどの指数に連動する。アクティブファンドと比べてコストが低く、長期的に市場平均リターンを得られる点で多くの投資家に支持されている。

米国の主要500社の株価指数。S&Pグローバル（旧スタンダード＆プアーズ）が算出・公表する。時価総額加重平均型で、米国株式市場の動向を最も広く反映する指数として世界中の投資家に参照される。多くのインデックスファンドやETFのベンチマークとして使用されている。

モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル（MSCI）が算出する全世界株式指数。先進国23か国・新興国24か国の約3,000銘柄をカバーし、世界の株式市場のおよそ85%の時価総額を網羅する。「オルカン」とも呼ばれ、全世界分散投資の基準として広く使われている。

ETFの運用に必要な年間コストの割合。信託報酬とほぼ同義で使われることが多い。米国ETFでは「経費率」（Expense Ratio）と呼ばれることが一般的。低いほど投資家の手取りリターンが改善される。

株価に発行済株式数を掛けた値。企業の市場における価値の合計を示す。一般的に時価総額1兆円以上を大型株、1,000億〜1兆円を中型株、1,000億円未満を小型株と分類することが多い。

リスク（標準偏差）あたりのリターンを示す指標。「（ポートフォリオのリターン − 無リスク資産のリターン）÷ 標準偏差」で計算される。値が高いほど、同じリスクに対して効率よくリターンを得ていることを示す。通常1.0以上が優良とされる。

投資信託やETFを保有している間、毎日差し引かれる運用管理費用。年率で表示される。例えば信託報酬0.1%の場合、100万円を保有すると年間約1,000円が差し引かれる。長期投資では複利効果でこの差が大きく影響するため、できるだけ低いものが有利。

東京証券取引所に上場する全銘柄の動きを表す株価指数。時価総額加重平均型で算出される。プライム市場移行後も全上場銘柄を対象とし、日本株式市場全体のパフォーマンスを示す代表的な指数。日経平均株価（日経225）と並んで日本株市場を代表する2大指数のひとつ。

日本の個人投資家向け税制優遇制度。通常、株式や投資信託の売却益・配当には約20%の税金がかかるが、NISA口座内では非課税となる。2024年から新NISAが始まり、年間360万円（成長投資枠240万円＋つみたて投資枠120万円）まで非課税で投資できる。非課税保有限度額は生涯で1,800万円。

日本経済新聞社が算出・公表する日本を代表する225銘柄の株価指数。株価ウェイト型のため、株価の高い銘柄（ファーストリテイリングなど）の影響が大きい。日本株市場の動向を示す代表的な指数として、メディアでも広く報道される。

株価に対する年間配当金の割合。「配当金 ÷ 株価 × 100」で計算される。値が高いほど配当収入が多いことを示す。ただし、業績悪化による株価下落で見かけ上の利回りが高くなるケースにも注意が必要。

株価が1株あたりの純利益（EPS）の何倍かを示す指標。「Price Earnings Ratio」の略。値が低いほど株価が割安とされるが、業種や成長性によって適切な水準が異なる。一般的に15〜20倍が目安とされるが、成長株は高くなる傾向がある。

株価が1株あたりの純資産（BPS）の何倍かを示す指標。「Price Book-value Ratio」の略。1倍を下回ると「解散価値以下」として割安の目安とされる。銀行や不動産など資産が多い業種で比較的低くなりやすい。

資産の配分比率が目標から乖離した際に、売買によって元の比率に戻す作業。例えば株式60%・債券40%を目標としている場合、株式が上昇して70%になったら10%分を売却して債券に移す。定期的なリバランスによってリスクを一定に保ちながら「高く売って安く買う」効果も期待できる。